宿泊施設のキャンセル料は、予約時に提示される「キャンセルポリシー」に基づいて決められます。

宿泊日の数日前まで無料でキャンセルできる施設もあれば、予約確定後からキャンセル料が発生するプランもあります。

特に、返金不可プランでは、宿泊日まで日数が残っていても返金されない場合があるため注意が必要です。

予約前には、キャンセル料が発生する日付や金額、返金条件をしっかり確認しておきましょう。

民泊では、キャンセル条件の確認不足から、返金をめぐるトラブルが発生することがあります。

例えば、宿泊日のかなり前にキャンセルしたにもかかわらず、高額なキャンセル料を請求されたり、予約サイトと宿泊施設で返金条件の認識が異なったりするケースです。

消費者契約法第9条第1項第1号では、事業者に生じる「平均的な損害」を超えるキャンセル料について、その超過部分は無効とされています。ただし、法律で一律の上限割合が定められているわけではありません。

トラブルを防ぐためにも、予約時の規約を確認し、予約確認メールなどを保存しておくと安心です。

台風や大雪、急な体調不良など、やむを得ない事情で旅行を中止しなければならないこともあります。

しかし、こうした理由があっても、必ずキャンセル料が免除されるわけではありません。

交通機関が運休していても、宿泊施設が通常どおり営業している場合は、キャンセルポリシーに基づいて料金が発生することがあります。

一方、災害などによって宿泊施設自体が営業できない場合には、通常のキャンセルとは異なる対応になる可能性があります。

予定の変更が必要になった際は、できるだけ早く宿泊施設へ連絡し、返金や日程変更について相談しましょう。